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「考えられないことを考えること」を仕事としているマーシャル

ペンタゴン戦慄の完全支配 核兵器と謀略的民主化で実現する新世界秩序
http://tamekiyo.com/documents/original/yoda.html

<一部転載>
マーシャルの最終評価局は、アメリカの安全保障の姿勢にとり、重要で先見性のある貴重な洞察をすることで高い評価を受けてきた。

「彼は誰よりも早く、諜報機関よりも早く、ソ連の経済が壊滅的なまでに悪いことを明らかにしていた」「私が言っているのは1970年代のことだ。その当時、ソ連の経済は極めて順調だと思われていた」と、ヘンリー・ローウェン(レーガン政権の国家諜報委員会の議長)はデイリーコーラーに語った。

ブラッケンは、「(マーシャルは)精密攻撃兵器について、より広範な戦略構想を提供した」「1960年代とベトナム戦争の後期の頃、そうした方向に技術は動いていたが、それが知的な構想に組み入れられたことなどなかった」と述べている。

また、ブラッケンはマーシャルのことを、他の誰にも先駆けて、アジアの影響力が増大すること、それがもつ潜在的な問題に着目していた人物だと評価している。「アジアが戦略的な変動をもたらす地域となり、安全保障上の問題となることを80年代から90年代において指摘した最初の人物だった」という。「今では誰でも当たり前のことだと思っている。だが、その当時、そんな話を聴く者はいなかったのだ」。

軍事歴史家たちがRMA(軍事革命)と呼ぶものを取り巻く分野にも、マーシャルは大きな影響を及ぼしている。「(最終評価局)が強烈な影響力をもった分野がいくつかあった」「一つが、ポスト冷戦時代の全般的な軍の再編の動きだった。(略)マーシャルの局のことを考えることなく、ポスト冷戦の再編の重要性を考えることは不可能だ」とカラファノは言う。

2003年2月にワイアード誌に応じたインタビュー(滅多にないことだ)で、マーシャルは、将来的にプレデター(略奪者)ドローン(無人飛行機)を活用することをほのめかしていたようである。現在では、米軍が、パキスタンやイエメンなどで、テロリストを攻撃するために常用して成果をあげている。だが、カラファノによると、プレデター・ドローンなど特定の軍事的革新に注目するのは、マーシャルの本当の業績と影響力を判断する上では間違いであると注意している。「マーシャルが銀の弾丸(必殺兵器)を提供するわけではない。彼の仕事は具体的に基地の物資を調達したりすることではない」。

マーシャルの子分たちは一つのグループを成し、21世紀初頭の米国の政策決定において最も強力な軍事ロビーになっていた。彼らは、米国とその親密な同盟国が、地球のみならず宇宙も含めた完全支配の達成に向けて米国の軍事力を利用するため、急激な軍事力の改質、対ミサイル防衛の配備、一方的な先制攻撃、宇宙の軍事化を主張した。おそらく米国史上で最も危険な思想を持ったグループだった。 (本文より)

「考えられないことを考えること」を仕事としているマーシャルは、1980年代よりRMA(軍事革命)というアイデアを提唱してきた。コンピュータを使って遠隔地の敵をミサイル攻撃したり、コンピュータ・ウィルスで敵のシステムを無力化するなど、その当時としては空想としか思えないような新技術の戦争への応用を考え出すのが彼の仕事だった。もちろん、人類にとっては空想にしか思えないという意味である。

一般的に「黒幕」というと悪魔のような恐ろしい存在をイメージするかもしれない。だが、本当の「黒幕」というのは、控え目で紳士的で、非常に頭が良く、そのために考えてばかりいて、常に恐怖に怯えており、その不安があるがゆえに長期的な戦略を練っているのではないかと、私は思う。

今回発行された『ペンタゴン 戦慄の完全支配』には、この「ヨーダ」のことなど、アメリカのポスト冷戦の軍事戦略について、人権・民主主義を偽装した「ソフト軍事力」と核兵器などの「ハード軍事力」の両面から記述されている。

軍隊は基本的に対外的に国を守るために存在するはずであるが、911事件以降、テロを理由に自国民向けにも軍隊が配備されるようになった。 「ペンタゴンの計画では、非常事態対応という目的で、2011年9月までに3つのRRF(高速対応部隊)の準備を整えておくことを求めていた」というが、それが計画通りだったならば、ちょうど良いタイミングでウォール街のデモ(Occupy Wall Street)が発生し、全米、さらには豪州などにも飛び火していることになる。

DSCA(内政当局の防衛支援)計画の記述で、国防総省の「資源」および「職員」は「内政当局からの支援依頼に応えて」配備されるとあるが、これを注意深く読むと、「危機」の指定は「軍の指揮官または担当する国防総省の文官の判断」によっていることが明らかになる。要するに一人の人間である。 (略)別の言い方をすれば、国防長官や大統領に相談することさえ必要ないと考えられているようだ。(本文より)

何でもできる状態になっているようだ。
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